Z世代とミレニアル世代の大多数は“持続可能な買い物をする余裕がない”と判明
アンケート参加者の96％が物価高騰による生活費の増加が原因で環境に配慮した買い物ができないと回答
英国ロンドンを拠点とする市場調査会社「Untold Insights（アントールド インサイト）」が最近行ったリサーチの結果、Z世代とミレニアル世代の大多数は生活費の増加のために、“持続可能な買い物をする余裕がない”ことが判明した。
同社は英国に住む16歳から40歳までの約1,000人を対象に、アンケート調査を実施。その結果、参加者の96％が物価高騰による生活費の増加が原因で、環境に配慮した買い物ができないと回答。所謂“SDGs”を掲げるブランド/メーカーの商品は、彼らの自由にできる予算からかけ離れた価格帯で販売されていることが多く、53％の回答者が「持続可能な商品よりも手頃な価格帯の商品を優先して購入する」と答えている。
Z世代よりも高い消費力を持つミレニアル世代は、調査対象者のうち43％が気候変動に関する議論に積極的に参加し、地球環境を考慮したライフスタイルを整えていると回答。さらに、彼らの52％が「“グリーンウォッシング（*環境配慮をしているように上辺だけ装いごまかすこと）”だとみなされるようなブランドからはあまり購入しない」と答えており、Z世代においても45％が同様の回答をしている。
Z世代は消費力が比較的低いため、他の世代と同レベルのサステナブルな買い物をすることは難しい。しかし、彼らは環境問題に対する意識が特に高いと言われている。その証拠として、「ファストファッションブランドを肯定的に捉えているか」という質問に対し“Yes”と答えたのは彼らの34％で、ミレニアル世代は47％という結果に。
本調査は、『TikTok（ティックトック）』のエココミュニティである「Earthtopia（アーストピア）」の委託により実施された。同団体の代表であるRob Greenfield（ロブ・グリーンフィールド）はメディアの取材に対し、「サステナブルな製品は“再利用可能”であるため、結果的に安くなることが多い」と説明。しかし、「一般的に初期費用が高いため、持続可能で身の丈に合った生活をしようとする多くの若者にとって、購入することが難しくなっています」と付け加えた。彼はこの問題の解決策として、政府が低品質でプラスチックを多用しているような、エネルギーを大量に消費する製品を製造する企業に課税し、より手頃で持続可能な代替品を製造する企業にインセンティブを与えることによって、企業間の競争条件を平準化する必要がある、と述べている。
